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電子機器の買取処分方法

電子レンジの処分方法は破棄だけじゃない

電子レンジは粗大ごみとして処分を新たに購入すると販売元が引き取ることも

電子レンジは一見、家電リサイクル法の対象と思われがちですが、実は適用外の家電です。大きさが小さいもので粗大ごみの範疇に入らない場合でも、例外として粗大ごみとして出さなければならないなど、殆どの自治体では粗大ごみとして処分しなければなりません。

回収にかかる費用は自治体によって異なるため、粗大ごみ受付センターに連絡して処分してもらいます。しかし、平成25年4月1日から小型家電リサイクル法が開始され、電子レンジを新規購入した場合に古くなった電子レンジを販売元が引き取るケースも出てきました。

まだ施行されて間もないことと、法的に効力があるものではないため全ての販売元が引き取ってくれるわけではありません。

家電リサイクル法ではテレビ、エアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機の家電4品目しか対象となっていないため、電子レンジはリサイクルの義務がありません。そのため、不要になった電子レンジは通常のごみとして処分するのですが、粗大ごみの大きさに満たない場合でも自治体によっては例外として粗大ごみとして捨てるよう指示されます。

逆に燃えないごみとして処分する場合もありますので、対象の粗大ごみ受付センターに連絡して費用を確認し、回収の日と場所を指定する必要があります。その一方で平成25年4月1日から使用済み小型家電のリサイクルが開始されました。

小型家電の有用金属と有害金属による影響から、小型家電についてもリサイクルを推進しようという取り組みなのです。これは義務ではないことと回収品目が各自治体によって異なることから、まだまだ浸透していない制度です。

しかし、自治体が家電ショップなどに回収を要請をしていることから、新規に電子レンジを購入した際に古い電子レンジを販売元が引き取ってくれるケースもあります。購入の際にショップに確認すると良いでしょう。



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